未来モノ(仮)

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第三次世界大戦を経た2100年代。核抑止という理想を失った世界で国家は分断され、歪んだ民族主義、ナショナリズムは絶えず憎悪の衝突を生み出し続けることとなった。そういう世界での話。

〔内閣〕

 ・内閣官房

 ・内閣法制局

・国家安全保障会議

・人事院

・内閣府

　・国家安全保障局

　・国家戦略情報偵察局

　・満州管理部

　・金融危機対応会議

　・民間資金等活用事業推進会議

　・食育推進会議

　・中央交通安全対策会議

　・犯罪被害者等施策推進会議

　・自殺総合対策会議

　・消費者政策会議

　・国際平和協力本部

　・日本学術会議

　・官民人材交流センター

　・宮内庁

　・個人情報保護委員会

　・金融庁

　・消費者庁

　・分散首都統括管理庁

　・国家安全保障監査監督局

　・国家中央監督局

・戦災復興庁

・内務省

　・選挙管理委員会

　・政治資金適正化委員会

　・公害等調整委員会

　・消防庁

　・出入国在留管理庁

　・内務情報庁

　　・公安局

       ・内事局

　   ・外事局

　・国土安全保障庁

　　・国内軍運用局

　　　・国内軍

　　・国境警備局

　　　・国境警備隊

　　・国家テロ対策・防護局

　・海上保安庁

・法務省

　・検察庁

 ・外務省

　・在外公館

 ・財務省

　・国税庁

　　・国税不服審判所

 ・文部科学省

　・日本学士院

　・地震調査研究推進本部

　・文化庁

　　・日本芸術院

　・スポーツ庁

 ・厚生省

　・保健厚生局

　・疾病対策予防センター

 ・労働省

　・中央労働委員会

 ・農林水産省

　・農林水産技術会議

　・林野庁

　・水産庁

　　・太平洋広域漁業調整委員会

　　・日本海・九州西広域漁業調整委員会

　　・瀬戸内海広域漁業調整委員会

 ・経済産業省

　・資源エネルギー庁

　・特許庁

　・中小企業庁

 ・国土交通省

　・国土地理院

　・海難審判所

　・観光庁

　・気象庁

　・運輸安全委員会

　・国有鉄道運用委員会

 ・環境省

　・公害対策会議

　・原子力規制委員会

 ・国防省

　・国防会議

　　・統合幕僚監部

　　・陸上幕僚監部

　　・海上幕僚監部

　   ・航空幕僚監部

　　・陸軍庁

　　　・陸軍

　　・海軍庁

　　　・海軍

　　　・海兵隊運用局

　　　　・海兵隊

　　・空軍庁

　　　・空軍

　　・戦略国土防衛局

　　　・国防軍

　　・国防情報局

　　・情報本部

　・国防装備庁

　・統合軍感染症医学研究センター

 ・情報通信省

　・国家情報委員会

　・国家安全保障情報庁

　・民間通信設備整備庁

 ・国家公安省

　・警察庁

〔会計検査院〕

 2100年現在の日本の国防は国防省の所管である陸軍・海軍・空軍・国防軍と内務省の所管である国内軍の5軍と海軍の内部に置かれている海兵隊を合わせた6軍で構成され、有事の際には必要に応じて内務省の所管である海上保安庁や国境警備隊も動員される。

 ・陸軍

国防省の外局である陸軍庁の下に置かれ文民の長として陸軍庁長官が、陸軍人の長として陸上幕僚長が存在する。

現役軍人数は約59万人、予備役として約2万3000人が登録されている。

 ・海軍

国防省の外局である海軍庁の下に置かれ文民の長として海軍庁長官が、海軍人の長として海上幕僚長が存在する。

現役軍人数は約55万人、予備役として約9万20000人が登録されている。

原子力空母や原子力潜水艦を保有し世界でも屈指の能力を有す。

 ・空軍

国防省の外局である空軍庁の下に置かれ文民の長として空軍庁長官が、空軍人の長として航空幕僚長が存在する。

現役軍人数は約33万人、予備役として約5万人が登録されている。

 ・海兵隊

海軍庁の内局である海兵隊運用局の下に置かれ文民の長として海兵隊運用局長が、海兵隊員の長として海兵隊総司令官が存在する。

現役軍人数は約18万人、予備役として約8万5000人が登録されている。

 ・国防軍

国防省の内局である戦略国土防衛局の下に置かれ長としては戦略国土防衛局長が存在する。

現役軍人数は約2万4000人。

憲兵や電子戦など国防に関する全軍に共通する防衛任務を始め、兵站や予備役の管理などといった後方任務及び事務的な職務も担当する。

 ・戦略国土防衛局

国防省の内局。国内での国軍の運用計画を担当するが、一方で独自に国防軍を擁しており国軍に共通する諸任務も担当する。捜査機関としての機能も有しており、国防省の所有地や軍人の関与した犯罪の捜査なども行う。

国防省→国防大臣

・陸軍庁→国防省陸軍庁長官・陸上幕僚長

・海軍庁→国防省海軍庁長官・海上幕僚長

・空軍庁→国防省空軍庁長官・航空幕僚長

・海兵隊運用局→国防省海軍庁海兵隊運用局長・海兵隊総司令官

・戦略国土防衛局(国防軍)→国防省戦略国土防衛局局長

 内務省→内務大臣

・海上保安庁→内務省海上保安庁長官

・国内軍運用局(国内軍)→内務省国内軍運用局長

・国境警備局(国境警備隊)→内務省国境警備局長

【現役軍人数】

国防省→約190万人

・陸軍→約59万人

・海軍→約55万人

・空軍→約33万人

・海兵隊→約18万人

・国防軍→約2万4000人

 内務省→約64万人

・海上保安庁→約1万9000人

・国内軍→約4万8000人

・国境警備隊→約1万4000人

【予備役】

国防省→約25万人

・※陸軍→約2万3000人

・※海軍→約9万2000人

・※空軍→約5万人

・※海兵隊→約8万5000人

・国防軍→×

 ※平時では国防軍が管理している。

 内務省→約1万3000人

・海上保安庁→約7000人

・国内軍→約4000人

・国境警備隊→約2000人

【予備役管理部門】

国防省

・国防省戦略国土防衛局国防軍予備役管理部

内務省

・内務省国家安全保障局予備役管理部

人型汎用自律歩兵戦闘システム

人型汎用自律歩兵戦闘システム(Humanoid universal autonomous infantry combat system:HUAI-COS)は日本の三和重工と陸軍先進技術研究所が開発した戦闘用ロボット。

戦闘において高価値目標となりうる機関銃手や対戦車兵を代替しうる機械歩兵の実現を目指して開発が進められた。

当初は搭載する人工知能も個体に組み込むことを目指したが、処理装置の小型化に失敗したため通信妨害などによる運用能力低下の可能性に目を瞑り、陸軍の「師団戦闘支援ネットワークシステム(DCSNS)」との接続能力を持たせることで解決した。その後、通信が正常に行えない場合も国防省の登録IDを有する人間による指示に従い戦闘を最低でも48時間は継続可能なように改修が行われている。DCSNSに接続できない間に行われた命令、戦闘の記録は個体に保管され接続環境が確保され次第、師団本部と国防省のデータベースに情報を送信する。

前述の通り元来高価値目標たりえる歩兵の代替が目的であったが現在は陸軍のみならず重量物の運搬などを目的に海空軍や海兵隊にも導入されている。

・HUAI-COS(A):基本モデル。日本陸軍が導入している他、米陸軍も採用し部分的に運用している。

・HUAI-COS(N):艦艇配備モデル。基本モデルのA型よりも塩害対策と防水能力が強化されている。日本海軍が運用しておりDCSNSの代わりに艦艇の制御用人工知能を使用している。

・HUAI-COS(M):海兵隊用にN型を改修したモデル。海兵隊も陸軍同様DCSNSを運用しているためそちらを使用する。

・HUAI-COS(V):重量物運搬を目的に各部の耐荷重量を上昇させたモデル。空軍向けに開発されたが海軍の基地や陸軍の後方部隊にも採用された。

・HUAI-COS(S):特殊作戦用。可動部の静音性を向上させ処理装置をより高度なものに換装している。軍の特殊部隊を中心に内務省の国内軍、米国特殊部隊も採用している。

・HUAI-COS(E):輸出モデル。安価だが基本的に高度な人工知能への接続能力を持たず、内部処理で行動するため日米が採用しているモデルより各種能力で劣る。日本国内でも内務省の公安局特殊部隊や国家公安省が採用している。

MONOPO

NOMOPO(戦場における心理状態の操作に関するナノマシン:Nanomachine on manipulation of psychological state on the battlefield)は日本の統合軍感染症医学研究センター心理戦研究局と三和製薬が開発し、現在は実地試験が進められているナノマシン。

運用は陸軍と空軍のNBC部隊が行っておりそれぞれ地上からの散布と空中からの散布という形をとっている。

NOMOPOは人が吸引することで対象者の厭戦感情を呼び起こしたり負の感情を発生させることで継戦意思を削いだり降伏しやすくすることを狙っている。ナノマシン自体の有効期間は96時間程で、およそ一週間で無害化され完全に体外に排出される。味方が誤って吸引した場合は強制排出用ナノマシンを摂取することで対処が可能である。

現在は試験段階であるが目下のところ費用対効果や感情操作の不確実性など改良するべき課題は多いとされる。また、敵味方識別機構を組み込むことで友軍部隊が摂取しているナノマシンを識別し自動で無効化する研究が進められている。

軌道上戦略物資保管システム

軌道上戦略物資保管システム(S3O2)はアメリカ合衆国空軍と日本空軍が共同で運用する物資輸送システム。

    低軌道上に打ち上げられた物資集積ステーションに武器、弾薬や糧食といった軍事活動に必要となる物資を保管し、必要に応じて陸路・空路で物資を輸送できない味方部隊に対して軌道上から推進能力を持つ特殊な耐熱コンテナを用いて投下する。

    軌道上の物資集積ステーションは無人であり地上からの管制を受ける。物資の補充や保守点検などは戦前に研究されていたX-37を元にボーイング、三和重工、日本電気が共同で開発した「QSTS-70A」宇宙往還機によって行われ、補充のみであれば無人で行うことが可能となっている。

在外邦人調査局

在外邦人調査局(邦調)は日本の外務省内局の一つである。第三次世界大戦や欧州大戦以後、世界的に紛争が頻発する中で政府として各地に滞在・在留する邦人の実情を把握するために2059年に設置された。また、補助的に満州特別区などからの密出国者の調査も行っている。

職務の都合上、実際に現地に調査要員を派遣することが多く、その大部分は日本政府が承認する国家の統治が不完全な地域や現地の武装勢力が占領する地域、または完全に無政府状態となり放棄された地区が占めており非常に危険な仕事となっている。

そのため、対象国政府や地域代表の許可不許可を問わず現地で活動する職員は日本政府の外交特権によって火器の携帯や武装ドローンの使用が認められている。

極東戦略問題研究所

極東戦略問題研究所(Far East Strategic Research Institute:FE-SRI)はアメリカ合衆国のシンクタンク。国防総省と国務省による多額の出資を受けておりアメリカ合衆国の対日政策に強い影響力を持つ。

とされているが、その実態は改訂日米相互安全保障条約第8条に基づき締結された日米情報交換協定によって制限された日米間における諜報活動の制限を回避するために設立された米国の情報機関の隠れ蓑である。

表面的には友好関係の続いている日本に対し米国政府が専門の情報機関を用意するほど警戒を強めたのは戦後日本が国軍を発足させ再軍備を推進し、内務省や情報省を設置し強固な防諜体制を敷いたことが大きいと見られる。

活動の中心はISA(Intelligence Support Activity:情報支援隊)であり幹部は大部分がCIAやNSAの勤務経験者である。

国家非常事態指揮センター

国家非常事態指揮センター(National Emergency Command Center:NECC,ネック)は日本政府の非常事態用バンカー。運用は戦略国土防衛局が行っている。所在地は機密扱いだが、国防省保有の制限区域に置かれているという説が有力視されている。

新東京市の首相官邸地下に存在する「官邸危機管理センター」と国会議事堂地下に存在する「国会議事堂緊急シェルター」及び内務省や国防省の緊急時用の避難施設との移動、連絡手段が確保されているとされる。

尚、管理は新東京市に置かれている中央政府が行っているため一般には本施設が機能を喪失することが「国家緊急事態法」に定められた分散首都首脳部への国家指揮権移譲の条件と理解されている。

放射性廃棄物埋設処分センター

放射性廃棄物埋設処分センター(RDWC)は2078年から運用が開始された経済産業省が管理する放射性廃棄物最終処分場である。日本国内で発生する全ての放射性廃棄物の埋設処分を担っている。保安上の理由から所在地は秘匿されており国内の無人化地帯のどこかに存在するとされている。

管轄は経済産業省だが警備は内務省の国内軍が行っている。また、施設の中核設備はドローンによって完全自動化されており、隣接施設で遠隔管理を行う少数のスタッフを除き経産省の人員はほとんど関与していない。

現在は第三次大戦以前に埋設処分が行われた放射性廃棄物を回収し、安全性の高いRDWCに埋設し直すための作業が進められている。

三和

三和(さんわ,SANWA)は第三次世界大戦後に再建された日本政府によって多額の資金援助を受け国策企業となった日本の企業。

元々は人民党政権下の日本で抵抗活動を行っていた戦後日本政府の中心となる自由国民党向けに武器や装備を製造していた非合法企業であった。戦後は日本政府が再建されていく中で将来の国策企業化を見越して多額の資金援助がなされ事業を拡大していった。

元々は三和自身が製造業に携わっていたが製造業は三和重工と三和精機として子会社化され三和そのものは持ち株会社となっている。日本版ロッキードマーティンと形容されるようにグループ全体で民間向け商品が極端に少ない事業形態をとっており、主な顧客は日本政府や諸外国の軍や警察である。

次世代陸戦総合技術研究所

次世代陸戦総合技術研究所(NEG-LARI)は三和重工が設立した研究所。陸軍庁を中心に国防省や内務省から多額の出資を受けており、陸戦に関する総合的な技術の研究開発を行っている。

陸軍庁の所管する陸軍先進技術研究所(陸先研)とは名称が似ているものの、こちらは同盟国や友好国への輸出向け製品開発にも関与しているためより広い範囲で研究を行っている。

本部は国の中央管区第23実験用特別区(東京都多摩市)に置かれているが、様々な環境下での運用実験が必要となるため北海道や大阪、九州、沖縄、満州など分散首都の管区にも関連施設が置かれている。

三和重工が半官半民企業であることもあり、陸軍の協力を承けて様々な地域で鹵獲された兵器の特性研究やそれらを用いた各種実験も行っている。

Wilson&Williams

Wilson&Williams(ウィルソン&ウィリアムズ,W&W)はデトロイトに拠点を置くアメリカ合衆国の情報通信産業大手である。同社の製品は米国内のみならず世界中で高いシェア率を誇る。

創業者であるJohn WilsonとDouglas Williamsが2053年の航空機事故で死去した後に一時は倒産の危機に瀕したものの日本の三和が多額の資金援助を行い経営を立て直した経緯がある。

三和重工が何故「落ちるナイフを掴んだ」のかは不明だが、その背後には日本政府の後押しがあったとされている。

Macmillan Security Service

Macmillan Security Service(マクミランセキュリティーサービス,MSS)はイギリスの民間軍事会社。

イギリス政府が株式の30%を保有しているほか、日本の国策企業である三和が15%の株式を保有している。

2100年現在では世界最大の民間軍事会社であり、事業としては紛争地における輸送業務や警護といったものから正規軍への訓練業務など非常に多岐にわたる。

日本政府はMSSに対し領海内の採掘プラットフォームの警備業務を委託している。

国民皆定職提供制度

国民皆定職提供制度(All citizens regular job offering system:A-JOS)は経済産業省と労働省が運用する職業提供制度。

文部科学省と経済産業省が中等・高等教育機関で行っている「全国職業適性考査」から得られた情報を元に労働力の確保と安定した就職率の持続を目的に"個人に最適化された職"を提供する。尚、総合的な分析には内務省の「行政基幹業務支援システム」が使われている。

2050年から求職者を対象に試験運用が始まり、2062年には中等教育過程で「全国職業適性考査」が義務付けられ67年から高等教育機関に「第二期全国職業適性考査」が始まり70年には就職を希望する全国民に実施が義務付けられた。

本制度の導入によって就職率は最高で98%を記録し、離職率も大幅に低下した。

しかしながら公には「あくまで選択肢の提供」とされている本制度であるが、ほとんどの企業や官公庁は本制度によってのみ労働者を受け入れているのが実情であり職業選択の自由を損なっているとの批判も存在する。

これに対し労働省は「本制度導入後も芸能活動に従事する者や無職者が存在する以上選択の余地は存在する」と回答している。

棄国民

棄国民は日本国内において制限区域などに身を置く日本国民の総称である。主に封鎖されている旧東京都23区や国策として無人化が進められた東北や四国などで生活しているとされる。

それぞれにある程度の規模のコミュニティが存在するが、政府の監視体制に対し反発する者や無政府主義者、新興宗教組織、不法入国者、犯罪者、テロリストなど棄国民と一言でまとめるにはあまりに多様な背景を持つ人間の巣窟となっており、一概にコミュニティと言ってもまとまりがあるとは言いきれない。

無許可での制限区域への立ち入りは国内法において重罪となる違法行為ではあるが、内務省及び国家公安省はドローンや工作員、協力者を用いて監視こそしているものの取り締まりには消極的である。一説によると内務省や国防省、情報省、国家公安省が違法な尋問や情報収集などで利用しているとされる。

憂国協議会

憂国協議会は日本の過激派右翼テログループ。主に満州特別区を除いた北海道、本州、四国、九州・沖縄で活動しており、誕生から現在までに事前に阻止されたものや計画段階のものを含み10000件近くのテロに関与しているとされる。政府は国家安全保障会議指定脅威30031号として登録しており「公共の安全を著しく危険に晒しうる存在」と見なしている。

一時は大部分が無人化された国の重要施設や国内での対テロ作戦を担当する内務省や国家公安省の関連機関を集中的に攻撃をすることで極力民間人への被害を出さないテロを率先して行うものと見られたが、2086年の札幌分散首都首脳部に対する攻撃で民間人158名を死傷させて以降は公共交通機関を狙うなど過激化の一途をたどっている。